メールアドレスリストを購入すべきでない理由

この記事は Buying Email Lists: Why It’s an Absolute No-No for Your Brand の抄訳です。

宛先リストの購入は、ターゲットに手っ取り早くリーチできる方法に思えるかもしれません。しかし実際は「安物買いの銭失い」で、決して割に合うものではありません。

購入したリストにメールを送ると、ブランドイメージやメールの到達率に深刻な悪影響が及ぶだけでなく、EUの一般データ保護規則（GDPR）や米国のCAN-SPAM法、日本の特定電子メール法といった法令にも抵触するおそれがあります。実際、GDPR違反によって数百万ドル、数十億ドル規模の罰金を科された事例もあります。リストの購入は、見込み顧客からの信頼を損なうだけではなく、高額な罰金や制裁を受けるリスクもあるのです。

リストの購入はどんな場合でも避けるべきです。それでもまだ納得できないという方のために、リストを決して購入すべきでない理由と、代わりに何をすべきかを詳しく説明します。

リスト購入はNO！

メールを受け取ることに明確に同意していない（オプトインを取っていない）人への送信は、相手のデジタル上のプライバシー領域に無断で足を踏み入れるようなものです。その結果として、迷惑メール報告が増加し、ブランドイメージの悪化につながる可能性があります。

ISPは、迷惑メール報告率のようなネガティブな指標を厳しく監視しています。送信したメールが継続的に迷惑メールとして報告されると、ドメインがブラックリストに登録される可能性があります。一度ブラックリストに載ってしまうと、メールプラットフォーム各社からの信頼や到達率を回復するのは非常に困難です。

さらに、購入したリストには、古い情報や誤った情報が含まれていることが少なくありません。その結果、バウンス率が高くなったり、エンゲージメントが低下したりします。いずれも送信者のレピュテーションやメール到達率を悪化させる要因です。
無駄なメールの送信コストがかかるのに加え、マーケティング分析のデータにもノイズが生じ、キャンペーン本来の効果を正しく測定するのが難しくなります。

ブランドに関心を持つ人で構成される質の高い宛先リストを構築するには、時間も手間もかかります。しかし、持続可能なメールマーケティング戦略を実現するには必要不可欠です。
価値のあるコンテンツを提供し、魅力的なリードマグネット（登録者向けの特典）を使って登録を促し、常に相手の同意とパーソナライズを重視しましょう。そうすることで、情報を本当に受け取りたいと思っている人たちを読者として集めることができます。その結果、エンゲージメント率やコンバージョンが向上し、ブランドに対する信頼も高まります。
企業にとって、まさに一石三鳥です。

リストを買いたくなる気持ちはよくわかります。すぐに使えて、安価で、高い投資対効果が得られるように見えるからです。
しかし、「うますぎる話」にはたいてい裏があるのです。

リストを購入する代わりにやるべきこと

ブランドの信頼性を損ないかねない方法ではなく、自然な形でリストを育てることに注力しましょう。
時間や手間はかかりますが、その分、ブランドや発信内容に本当に興味を持っている、エンゲージメントの高い購読者のリストを構築できます。

事前の同意や許可を得ずに多くの人に情報を届けたいのであれば、従来型の広告やPPC広告（クリック課金型の広告）を利用しましょう。
一方、メールは相手の同意を前提としたコミュニケーションチャネルです。受信者は自分の意思でメールを購読し、不要になればいつでも配信停止ボタンをクリックして受信を停止できます。もし配信停止が機能しなければ、迷惑メールボタンを押すこともできます。

次のような方法で、正しくリストの宛先を増やしましょう。

1. リードマグネットを活用する
   メールアドレスを登録してもらう代わりに、価値のあるコンテンツや特典を提供します。たとえば、限定の電子書籍やウェビナー、割引コード、会員限定コンテンツなどが考えられます。
2. Webサイトを最適化する
   メール登録フォームを、Webサイト上の目立つ場所に設置しましょう。トップページやブログページ、サイト内の各所に魅力的なCTAを配置し、訪問者に登録を促します。
3. SNSを活用する
   リードマグネットをSNS上で宣伝したり、SNS広告を活用したりして、より多くの人に情報を届けます。
4. ポップアップを活用する
   内容に関連したポップアップフォームを適切なタイミングで表示すれば、登録を効果的に促せます。
5. ロイヤルティプログラムを用意する
   メールアドレスを使ってロイヤルティプログラムに登録してもらいます。登録者を増やせるだけでなく、顧客の継続利用にもつながります。
6. 購入時にメール購読を案内する
   オンラインでも実店舗でも、購入手続きの際に、今後の割引情報や最新情報を受け取るためのメール購読を選択できるようにします。
7. 他のブランドと協力する
   ターゲット層は共通しているが直接の競合ではないブランドと、イベントを共同開催したり、コンテンツを共同制作したりします。
8. メール署名に導線を加える
   メール署名に控えめなCTAとリンクを追加し、ニュースレターやブログ、その他の購読サービスへの登録を促します。チームメンバーにも同じように対応してもらうとよいでしょう。

大切なのは、「宛先の数」ではなく、「エンゲージメントの質」です。
あなたの提供する情報に本当に興味を持っている購読者のリストを構築すれば、メールマーケティングの成果は、はるかに良いものになります。
優れたメール登録フォームを作成するヒントについては、こちらもご覧ください。

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